本調査は1978（昭和53）年より開始し、以後35年にわたりビルのエネルギー消費量を調査分析してきた貴重な資料である。開始当初は、400件程度であったが、年を経るに従い増加し、1995（平成7）年以降は毎年900件前後のビルについて調査分析を行っている。
　業務用の建築物は、用途や構造、運営形態、立地場所など千差万別であるが、これだけの件数のデータが継続して毎年揃っているものは他に例がなく、多数の方から貴重な資料と評価されている。
　また、長年にわたり継続できたことは、会員企業の皆様のご協力によるものであり、深く感謝申し上げます。
　今年度平成28年度の調査報告は、平成27年度のエネルギー消費量が調査対象となる。
　今回の調査では電力使用制限令の発令がない年度で電力需給が安定しているため、無理な節電対策をせず、執務室の環境を保持しながら省エネ対策を行い、併せて設備改修等が実施された結果である。
　地球温暖化の要因となる温室効果ガスの一つである二酸化炭素の発生源として発電所、工場、自動車、ビル、その他種々のものがある。この中で昨今、オフィスビルなどの業務部門からの排出量が増加している。この排出量の増加を防ぐには、設備機器をよりエネルギー消費効率の良いものに更新するハード面とエネルギーを有効に無駄なく消費するためのきめ細かな運転管理などのソフト面などのエネルギーマネージメントが重要である。これらに応じて、既に設備機器の更新や新築の際にハード面の改善を行い、日常の運転管理でソフト面の改善をしたビルも数多いと考えられる。
　今後もこのような状況が続くと予想され、これら省エネルギー対策などをおこなう上で本報告書の各種データを用いた比較検討が管理されているビルの省エネルギー対策や節電対策に役立つと考えられる。
　本編は「ダイジェスト版」であり、調査結果についての概説である。調査結果に関する詳細については『平成28年度　建築物エネルギー消費量調査報告書第39報』を活用して頂きたいと考える。

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